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整形外科後期研修プログラム

整形外科後期研修

1.名称

宇部協立病院 整形外科レジデントプログラム

2.プログラムの目的

2年間の初期研修を終了した者に対して、一般整形外科に必要な知識、技能、判断力を養うためのプログラムである。

また、日本整形外科学会専門医の修得を目的にして、そのカリキュラムに沿った後期研修を実施する。

3.当科の特徴

山口民医連では、1982年に宇部協立病院を開設して以来、総合性を備えた上での各科専門医の養成を行ってきた。専門性と同時に総合的な力量を持て続けることが地域から求められる医師像であり、今後もバランスのとれた医師養成を目指す。

当院は日本整形外科学会の専門医認定医療機関であると同時に、日本リウマチ学会の認定施設でもあり、日本リウマチ学会の専門医を同時に目指すことが可能である。

当院の特徴としてリウマチ性疾患が多いことがあげられる。また腰痛、膝関節痛などの慢性疾患患者もさらに多く来院し、看護師、理学療法士、作業療法士などの職種と一体となったチーム医療を行なっている。これらコメディカルの意見も取り入れて、患者様を中心とした処置、手術、リハビリの一貫した治療を行なっている。

当院は医療生協の病院であるという特長を生かし、転倒予防教室や生協組合員の健康作りにも力を入れている。

4.基本的事項

1.研修内容
  • 1.
  • 骨・関節・筋肉・神経・脈管の解剖と生理の基本的知識の理解
  • 2.
  • 四肢・関節・体幹の整形外科的診察および骨・関節・脊椎疾患等の画像診断
  • 3.
  • 局所麻酔、関節注射・ブロック、緊急時の切開等の基礎的臨床手技
  • 4.
  • 整形外科的感染症の処置と抗生物質の使用法
  • 5.
  • 新鮮挫傷のデブリドマンと皮膚処置
  • 6.
  • 骨折・関節脱臼の発生機序の理解と整復方法の習得。ギプス固定法と介達・直達牽引法の技能と管理。骨折の合併症(コンパートメントシンドローム、神経麻痺、脂肪塞栓など)の理解と変形治癒や偽関節、関節拘縮に対する処置
  • 7.
  • 四肢・体幹部の比較的単純な骨折に対する手術療法を含む治療法の習得
  • 8.
  • 脊椎症・脊椎炎・椎間板ヘルニア、靱帯骨化症など脊椎疾患の診断と治療法の理解。MRI, CT,脊髄造影などの補助的診断法の意義と特徴についての理解
  • 9.
  • 麻痺性疾患の高位診断、手術の適否、術前・後の評価管理の体得
  • 10.
  • 変形性股関節症、特発性大腿骨頭壊死症、先天性股関節脱臼、ベルテス病、大腿骨頚部骨折など股関節部疾患の病因と病態についての理解と人工関節などの治療法の習得
  • 11.
  • 手および上肢の外傷(骨折、脱臼、神経・血管・腱損傷)に対する適切な初期治療法の立案と施行
  • 12.
  • 代表的手奇形(多指症、合指症)および関節リウマチや麻痺手にみられる手の機能障害に対する診断と手術法の決定
  • 13.
  • 膝半月板損傷、各靭帯損傷、膝蓋骨脱臼、足関節部外傷などのスポーツ障害の発生機転と病態の理解と、その治療法の立案。
  • 14.
  • 関節リウマチをはじめとする各関節炎の病態の習得と、薬物的治療法についての理解
  • 15.
  • 骨軟部腫瘍の良・悪性の鑑別診断
  • 16.
  • 小児整形領域における各種筋・神経疾患の病態と治療法の理解
  • 17.
  • 上肢・下肢・体幹装具の適用と効果の限界の理解、および各整形外科疾患手術後の関節可動域、荷重、筋力強化訓練を含めた基本的リハビリテーションプログラムの作成
2.研修期間

当科におけるレジデントプログラム終了年限は、
1年間ないし3年間を基本とする。

当施設は、日本整形外科学会の認める専門医認定研修施設であり、到達目標に達成すれば日本整形外科学会専門医の受験資格を得ることができる。

また、当院の規定に準じた外部研修も可能である。

参考

日本整形外科学会入会後6年で、専門医の認定申請を行うことができる。
卒後臨床研修2年を修了した者については、入会後4年で申請可能である。

受験資格

  • 1.
  • 定められた研修期間、研修内容、研修施設の研修条件を満たしていること.認定資格を得るための研修期間は、6年以上とする。ただし、1施設における研修期間が6年未満の場合は、研修期間合計が6年以上であることを証明するに足る複数施設の証明書を必要とする。全研修期間のうち3年間は、認定された研修施設において、専門医の指導のもとで臨床研修することを必要とする。
  • 2.
  • 全研修期間中に主発表者として1編以上の論文を学術雑誌に掲載するとともに、主発表者として1回以上の学術集会での発表を行うことを必要とする。
  • 3.
  • 10例の診療記録を作成する。これらは卒後研修ガイドラインに掲げられた研修内容に該当する症例であることを必要とする。
  • 4.
  • 研修期間中に、日本整形外科学会が認定する教育研修会に出席し、所定の手続きにより24単位を取得する。

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